ABC協会の提供するコンサルティング活動

世の中にはもっと良い方法がないのか」と見直してみると、私達の周囲には問題が山積しております。。
解決手法を学んだだけでは、なかなか身につきません。学んだことを自社の環境に合わせて活用し、成果を出すためには、指導が必要であり、そのためにABC協会のコンサル事業が存在しています。ABC協会のコンサルタント活動はABC協会に登録していただいているコンサルタントの活躍と関連企業のご協力で成り立っております。
ABC協会が発足して3年間は、このコンサル活動の準備期間であったが、これから本格的に活動してまいります。活動概要を、コンサルティングの活動を徐々に改善を積み重ねる漸進的改革タイプと、従来と異なる発想で商品やサービスを生み出す革新的改革の2種類に分けて表示しております。

漸進的改革
コンサルティング
革新的改革
コンサルティング
徐々にイノベーションを重ねる 画期的な新商品、新サービスを創出する
A.RPA活用支援 » F.プロジェクトの立案及び実施 »
B.要件定義書 »
 ・要件定義書の診断
G.商品サービス戦略 »
 TED・Splint・CSV
C.ツールの導入支援 »
 ・XRAD、テスト自動化ツール
H.人材育成 »
 ・プロ人材育成法、評価法
 ・IBM流経営幹部の育て方
 ・マーケティング特別訓練 Boot Camp
D.プロジェクト管理支援 »
 ・PMへの補佐
E.組織開発支援 »
 ・appreciative Inquiry
 ・マインドフルネス

1.漸進的改革のコンサルティング

A.RPA活用支援コンサルティング

コンサル名 RPA活用(業務プロセスの診断とRPAツールの活用)
必要背景 生産性向上は喫緊の課題であり、①プロセスの分析と②RPAツールの活用が問われている
コンサル内容(プロセス) まず業務記述書を確認したうえで、現状の把握活動を実施し、ムダ、ムラ、ムリを見つけます。同時に生産性向上のための労働意欲向上対策を検討する必要があります。システム化検討段階、導入後の利用不十分段階でこの診断を受けることをお勧めします
次にRPAツールの選択と導入支援をします

B.要件定義書コンサルティング

コンサル名 要件定義書コンサルティング
必要背景 プロジェクトの失敗成功は要件定義書の出来栄えが、大きく影響することが、分かっている。該当プロジェクトについての技術、業務知識、成功への熱意が、不足しているSEが書いた要件定義書は特に問題が多い。システム開発の初期段階で、ドキュメントに重要な内容が適性に盛りこめられているかどうかを診断し、修正確認することはプロジェクトを成功させる第一歩である。
コンサル内容(プロセス) ABCが推薦する要件定義書(12種類のドキュメント)を概観し、業務処理定義書を中心にレビューする。特に業務経験不足のSEが新規プロジェクトを担当する場合はこのサポートを活用することをお勧めする。要件定義書の概要確認→一次確認(特殊な分野か、よい提案が可能かどうか判断する)→本格的提案活動のプロセスを経て実施する

C.ツールの導入支援コンサルティング

コンサル名 ツール導入支援コンサルティング
必要背景 ツールを導入するためには、導入するプロセス大きく影響することが、分かっている。単位ツールを導入せず、ツールに熟知した技術者が導入効果が上がるプロセスを支援します。
コンサル内容(プロセス)

D.プロジェクト管理支援コンサルティング

コンサル名 プロジェクト管理支援
必要背景 情報システム開発のプロジェクトマネージャーには多様な能力、経験が必要である。この能力はプロジェクトの規模によって大きく変わってくる。特に大規模プロジェクトには経験豊かな経験者が必要であるが、プロジェクト規模にフィットする能力のプロジェクトマネージャーを見つけることは難しい。
コンサル内容(プロセス) 経験不足なプロジェクトマネージャーに経験豊かなABCコンサル・プロマネをつけて、プロジェクトに付き添い、計画の立て方の指導、実行管理のポイントの指摘、経験に基づく評価項目の設定と評価値の提供をする。

E.組織開発支援コンサルティング

コンサル名 プロジェクト管理支援
必要背景 「最近の社員は言われたことしか、しない」と嘆く管理者が増えていますが、企業の経営方針、ルール、指導方針がそのように仕向けている可能性も秘めています
そのような壁を打ち破る方法を考えます
コンサル内容(プロセス) Appreciative Inquiryに基き「 ポジティブ組織づくり」などの研修を通じて
社員のやる気を高める方法を学び、実践で活用するレベルにまで高めます

2.革新的改革(Exploration)のコンサルティング

F.プロジェクトの立案及び実施コンサルティング

コンサル名 プロジェクトの立案実施(1) 気象海洋データの活用
必要背景 ハレックス社提供のビッグデータである気象海洋データを用いた日本各地区のニーズに合ったアプリケーションを作成し活用する
コンサル内容(プロセス) ハレックスデータの意味の理解→各地区の活用ニーズの発掘→追加機能の確認、開発→利用のプロセスを経て、画期的なアプリケーションを開発し、利用推進をする

G.商品サービス戦略コンサルティング

コンサル名 商品・サービス戦略
必要背景 日本がグローバル競争において優位に立つためには、世界に売れる新商品・新サービスが必要になる
コンサル内容(プロセス) TED、Sprint, CSVなどの新しい発想法を習得し、右脳をフル活用する必要がある。これらの手法の目的、機能、活用方法を学ぶコースである
理論を学ぶ→演習を通じて自分のものにする→アイデアを出す→販売方法、収益獲得方法と収支見込の算出→事業企画→生産販売の実施→各種問題の見直し、など実践的な支援をする

H.人材育成コンサルティング

コンサル名 プロ人材育成法、評価法
必要背景 イノベーションを進めたい企業には、
  • a:価値発掘型人材
  • b:改革推進型人材
  • c:実行型人材
の3タイプの人材が必要で
従来の実行能力主体の育成方法、評価方法から「問題感知力、発想力、実行力」の3種を評価する方法へとシフトする必要がある。
コンサル内容(プロセス) 「問題感知力、発想力、実行力」を初級、中級、上級では何が実行できなければならないかのMAPを理解する。アセスメント基準が自社にふさわしいかをトライしてみる。その結果を踏まえてアセスメント基準を修正する
コンサル名 IBM流経営幹部の育て方
必要背景 日本がグローバル化時代にますます深入りせざるを得ない時代に突入している。日本企業は終身雇用制をはじめとして独特な経営風土・文化を築いてきたが、これが成長の壁になっている点も否定できない。ではIBMはどのような経営幹部育成方法を採用してきたのか。IBM出身の社長は20人以上を数える。彼らはどのような育成方法で学んできたのか。各社の実態に合わせた人材育成の改革案を考えてみたい。
コンサル内容(プロセス)
  1. 1:各社の人材育成方法についてのヒヤリング
  2. 2:改革案の提示と議論
  3. 3:実際の育成指導
コンサル名 マーケティング特別訓練 Boot Camp
必要背景と目的 一流のセールスマン、事業家、経営者になるための特別訓練従来の日本式販売方法とは大きく異なるマーケッティング方法を知って、自社の新商品・サービスを伸ばしてもらうための特別訓練コースです
コンサル内容(プロセス)
  1. 1:マーケティングとは
  2. 2:日本人の考えるマーケティング
  3. 3:マーケティングの層別
  4. 4:Sales強化(推論編)(実践編)
  5. 5:マーケティング教育と訓練
  6. 6:日露戦争勝因
  7. 7:マーケティングプラン
  8. 8:4PとSTP
  9. 9:マーケティング戦略
  10. 10:マーケティングガイド
  11. 11:マーケティングプロモーション計画
  12. 12:マーケティングマテリアル
  13. 13:ストリーボード
  14. 14:リハーサル
  15. 15:ラポールを作れ
  16. 16:ブリーフィング
  17. 17:提案活動
得られる結果
  • ・売上が立てられるようになる
  • ・営業戦略が組立てられる
  • ・マーケティングプランが作れるようになる
  • ・説得力のあるプレゼンテーションができるようになる
  • ・ビジネスの回転が早くなる
  • ・利益が増える

3.システム・トラブル・コンサルティング

(システム開発トラブル駆け込み寺)

コンサル名 システム・トラブル相談
必要背景 ABC協会は、システム構築で生じる様々なトラブルについて、企業からの相談に乗り、調査したうえで解決策を提案する組織「システム・トラブル相談センター(略称STCC:System Trouble Consulting Center)」を、開設しました。STCCの相談員が問題の状況をヒアリングし、企業訪問をして調査を実施。問題の原因や解決のために取り得る方策を明らかにするなどして早期の問題解決を支援します。

今日、どんな企業にも欠かせないのが情報システムです。その構築や運用、利用の巧拙は従業員や顧客満足度に大きく影響し、ひいては企業業績をも左右します。しかしながらシステム構築契約は大半の企業にとって決して簡単なことではありません。加えて最近では、ベンダー企業が完成責任を負う請負契約ではなく、準委任契約が増えています。結果として、発注者の納得しにくい追加費用が発生したり、あるいは納期が遅延したりといったトラブルが増えています。

トラブルの例
  • ◆当初予算にはない追加費用をベンダーから求められている。最終的にいくらになるかも明示されない。
  • ◆ベンダー側の対応が当初の約束と違ってきている。
  • ◆ベンダーに依頼したことがなかなか実現されない。
  • ◆開発やテストの進捗状況から見て、納期通りに本番稼働できるとは考えられない。
  • ◆ベンダー側技術者の知識や能力に疑問がある。
  • ◆テストのトラブルがいつまでたっても終息しない。本番は開始したものの新システムが期待通りの効果をあげていない。
当協会は、上記の大きな原因が発注者におけるシステム構築に関する経験不足にあると見ています。実際、新規構築や再構築といった相当額の投資を伴うシステム構築案件は、特に中堅以下の企業においては数年に1度程度でしかなく、知見やノウハウは溜まりません。優れたITコンサルタントを採用してアドバイスを受ければ、この問題はかなり緩和できますが、事前にコンサルティング予算を確保する企業は少ないのが実情です。

一方で問題が見え始め、トラブルになりそうな状況になった時、発注者が相談できる先は限られています。そのため不満を持ちつつも追加費用を支払うか、開発を断念するかの、二者択一なのが現状です。訴訟に踏み切ったとしても、訴訟自体が長引いたり費用がかかったりし、しかも構築する必要があったシステムは完成しません。システム・トラブル相談センター(STCC)は、そうした状況に陥った企業のための、最初の相談相手としての役割を果たすものです。
コンサル内容(プロセス)
窓口相談

相談員が、依頼者の状況をお聞きし、問題の構造を把握し、対処方法を口頭で、アドバイスいたします。

  • ・メールまたはお電話で時間をご予約ください。
  • ・相談費用は無料です。
調査企画書にもとづく支援

調査員が関係者のヒアリング、ドキュメント調査、現場見学などの調査を実施した上でトラブルの内容、原因、深刻度合い、解決の方向性などを分析・整理して報告いたします。

  • ・調査開始前に依頼内容をヒアリングしたうえで調査企画書を提出します。
  • ・調査から報告までの期間は基本約2か月程度
  • ・調査費用は期間、範囲、システム規模、対象地域によって調整しますが、目安は総契約額もしくは総見積額の3%以内です。

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<お問合せ先>
一般社団法人アドバンスト・ビジネス創造協会
〒141-0022 東京都品川区東五反田1-7-11 601号室
TEL&FAX03-6455-7761、090-1210-2677(直通)
常務理事 三木 徹
miki@abc-a.jp
https://www.abc-a.jp